防犯や安全面から子どもにスマホを持たせるか考える保護者が多いです。実際に、スマホを所持している子どもはどれくらいいるのでしょうか。今回は、子供のスマホの所持率を学年別でご紹介します。
子どものスマホの利用状況は、全体的に2019年から1年間で増加しています。2020年に新型コロナウィルスの影響でおうち時間が多くなり、スマホの利用率が高くなりました。学年別スマホートフォンの利用状況は以下の通りです。
小学校低学年でも、約2割が所持しているという結果に。年齢が高くなるにつれて所持率も上がり、高校生になるとほとんどの子どもがスマホを持っているようです。
各携帯会社から、子ども用携帯が登場しています。子ども用携帯と通常のスマホの特徴は以下の通りです。
子ども用携帯とスマホの最大の違いは、インターネット利用の自由度とアプリケーションによる機能拡張、利用料金や端末の料金でしょう。
「子ども用か通常のものにすべきか」については、使用目的によって答えが変わります。「最低限の機能があればいい」と思えば子ども用携帯がおすすめですし、「連絡手段の幅を広げてネットを使いやすくしたい」と思えば通常のスマホがいいでしょう。ただ、大人になるまで子ども用携帯を持たせる親は少なく、「どうせスマホに買い替えるんだから」と始めからスマホを持たせるケースが多いです。
安全に利用させるには、使用時間を決めてスマホに熱中しすぎないことが大切です。娯楽がたくさんあるスマホは、長く利用すれば止められなくなります。長時間の利用はスマホ依存を起こす原因になるので、予め使用時間を伝えておきましょう。
保護者の目が行き届かない場所で、間違ったスマホの使い方をするケースが増えています。とくに、小学生はまだネットの危険性が理解できない年頃なので、良し悪しがわかるまでは使用場所を決めておくのも方法の1つです。
有害サイトやアプリを選別してブロックするフィルタリング設定には、使用時間の制限や夜間のネット使用を制御する機能があります。子どものスマホ依存を防ぎたい人は、このようなフィルタリングを駆使するのがおすすめです。アカウントを共有できれば親の端末から子どもの端末の設定をいじれる「ペアレンタルコントロール」機能もあります。
保護者も子どもも安心してスマホを利用するためには、スマホに関する情報モラルの向上が必須です。「スマホに熱中しすぎるとどんな弊害があるのか」「ネットには危険がいっぱい」「なぜスマホ利用を制限するのか」など、スマホについて理解できるようになれば規則正しいスマホライフが送れます。
ICT教育を推進するうえで重要なのは、どのポイントに焦点を当てるかです。
文部科学省が教育を推進しているのが、下記の3つになります。
今後ますます求められるのが、情報社会を生きるために必要な知識や考え方のベースとなる情報モラル、問題解決力を養う情報活用能力。そして問題解決力を養うためのプログラミング。自分のお子様、あるいは抱えている生徒のどの部分を育てていきたいかを考えながら選ぶことが大事です。下記に「基本操作・情報モラル」「問題解決・探究力」「プログラミング」が学べるツールを紹介しています。